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あめんぼ通信(農家の夕飯)

春夏秋冬の野菜やハーブの生育状況や出荷方法、そして、農業をしながら感じたことなどを書いていきたいと思います。

大多数の農業者にはTPPより害獣の方が問題


TPPはそんなに大きな問題ではない。大半の農業者は困らず、1割ほどの特定農業者を守るために騒ぎたてている。

TPPより害獣問題の方がはるかに切実な問題である。

TPPなんかより数段危険な状況は、企業や担い手農家に田畑が集積される流れの方である。

いったん貸したら借り手の権利の方が強く、大手と貸借契約を結ぶ場合、20~30年という長期契約にされやすい。こうなるともう、自分の土地であって自分の土地ではない。最低限必要な土地は貸さずに残したといっても、近くで単一作物を大規模に作付されたら、農薬問題一つ考えてみても、多大な迷惑を被る可能性がある。

いったん貸したら、手も足も出ない。そして借地料は今時のことだから、無料(作ってもらえるだけでありがたいから)か、極めて低料金の借地料しかもらえない。 
 
つまり長期契約で貸すことは、譲ることと同じような結果になる。

草ぼうぼうでもよい。荒地でもよい。今こそ子孫に「田んぼ」を残しておくべきだ。

環境異変や異常気象は近未来に迫っている。20~30年契約等の長期契約では、いざと言う時に子孫が路頭に迷う。


TPPなら仮にスペシャリスト型農業が壊滅しても、家庭菜園型農業は全く影響を受けない。

TPPによって、安い輸入農産物が大量に入ってくるようになれば、選択肢は広がるし、地元の直売所は逆に脚光を浴び、大いに売上を伸ばすと思う。

TPPによって大規模農業や大規模農業法人は大きな影響を受けるだろうが、それによって国内の自給率が下がっても、全然問題ではない。輸入ができなくなった時に困ると思うかもしれないが、そうなった場合は便乗値上げが当然あって、いずれにしても農産物価格は高騰してしまうだろう。つまり、自給率とかは有名無実であり、決して大多数の消費者の台所を守ってくれるものではない。

現実に消費者を守ってくれるのは、国家や自給率や大規模農家ではなく、戦時中と同じように、疎開先の農家であり、親戚の農家であり、知人の農家というごく小さい家庭菜園型農家である。この点を誤ってはいけないと思う。

自給率を言うなら、「田舎の親戚作り(ワンパック野菜等を農家から直接、宅配便で購入する)」を考えたり、若い時から田舎とのネットワーク作り(棚田支援隊等に登録しておく)を心がけた方がよい。

大多数の農業者にとって、TPPより害獣の方がはるかに切実な問題である。


2030年 農業の旅→
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プロフィール

Author:水田 祐助
岡山県瀬戸内市。36才で脱サラ、現在66才、農業歴30年目。農業形態はセット野菜の宅配。人員1人、規模4反。少量多品目生産、他にニワトリ20羽。子供の頃、家は葉タバコ農家であり、脱サラ後の3年間は父が健在だった。
yuusuke325@mx91.tiki.ne.jp


セット野菜のワンパック宅配 みずた観光農園

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