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あめんぼ通信(農家の夕飯)

春夏秋冬の野菜やハーブの生育状況や出荷方法、そして、農業をしながら感じたことなどを書いていきたいと思います。

国のパイロットファーム事業

今年もあとわずかになった。

何となく物思いにふけっていたら、予定していた年末の仕事がほとんどできなかった。

年賀状も書けなかった。

いるのなら籾殻を早くとってと言われていたのに、これもできなかった。これは年明けそうそうに頂く必要がある。

明日から寒波が来るようだが、残りの2日間で家回りの片づけと草取りをする必要がある。今日の夕方、墓掃除だけはすませて榊(サカキ)を備えた。

ヤギにもニワトリにも正月はない。年末年始は卵の需要が多いので、エサを通常の2倍与えた。2倍と言っても一般的にはこれくらい与えるのが普通だろう。

韓国では口蹄疫が拡大して、殺処分がすでに47万頭を超えている。殺処分の対象になると、おさまってから新たに導入するのはかなり勇気がいると思う。それでも畜産家は畜産で生きていくしかないのが現実と思う。


島根県浜田市で大規模農業団地が完成した。牧場跡地に2006年度から第1期開発4ヘクタール3区画、08年度から第2期開発16ヘクタール15区画を整備していた。同団地には既に個人、農業参入企業など7経営体が入植し、本格出荷に向けて準備を進めている。(農業新聞12月29日)

30~40年ほど前に国が全国各地で整備したパイロットファーム事業で入植した農業者たちの、その後の現実はどうなっているのだろうか。

農業を効率や採算の観点から第2次、第3次産業のように大規模化しても、自然や気候が相手だから、計算通りにはいかない。日本には日本の気候風土に適した規模や農法があり、それは大規模農法とは相いれない。日本に適した農業形態は何百年も続いてきた「有畜小農複合自給型農業」である。時代がいくら変わっても、この農業形態を増やしていくしか、日本の農業と国土と風景を維持していく方法はないと思う。 
 

戸別所得補償のような農業補助金には農業の未来が感じられない。かといって大規模農業者に支援を集中するのも反対である。大規模農業者(法人)によって日本の農業が支えられるとは全く思わない。大規模農業は日本の風土には適さない。

農業支援の在り方を根底から変える必要がある。

TPPに参加したら日本の農業が壊滅するとは思わない。かえって国産は脚光を浴びるだろうし、各地の直売所は繁盛するだろう。加えて外国の農作物がたくさん入ってきて選択肢が増え、低所得者は多大な恩恵を受けるだろう。

仮に農業が壊滅しても、多くの低所得者が恩恵を受けるならその方が大切である。

TPPに参加するしないにかかわらず、日本の農業は害獣によってすでに追いつめられている。崩壊の時間が多少前後するに過ぎない。


莫大な補助金によって高齢者農業を保持して、いったい誰の利益になるだろう。

若い大規模農業者(法人)を支援して、いったい誰の利益になるだろう。

農業の莫大な補助金は、働く場所のない若い世代に「生きていくための基礎年金」として支給した方がはるかに望ましい。


農業に参入したい時に簡単に参入できるような支援

日本的風土に適した農業形態に支援

いざという時に逃げ場になるような自給自足型農業

雇用の確保ではなく自営の確保としての農業

大規模農業を排して、そんな小規模自営農民を年金型支援でバックアップすることこそ、未来の農業につながる。


2030年 農業の旅→
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プロフィール

Author:水田 祐助
岡山県瀬戸内市。36才で脱サラ、現在66才、農業歴30年目。農業形態はセット野菜の宅配。人員1人、規模4反。少量多品目生産、他にニワトリ20羽。子供の頃、家は葉タバコ農家であり、脱サラ後の3年間は父が健在だった。
yuusuke325@mx91.tiki.ne.jp


セット野菜のワンパック宅配 みずた観光農園

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